原油価格上昇で起こりうる緩和マネーの逆流

去年後半は大きく下げ続けてきた原油価格だが、ここに来て下げ止まりと上昇への転換が見えてきている。原油安のため世界的金融緩和合戦に拍車がかかっていたものの、原油が反騰すればそのトレンドが逆流することも考えられる。

緩和が株高を起こしている

最初に確認しておくと、世界的な金融緩和は去年後半に始まった傾向ではない。リーマンショックがあった2008年以降、アメリカを初め世界の多くの国が大規模金融緩和を行っていた。

ただ去年後半からの原油安がそれに拍車をかけたのは事実だ。原油安は世界的なインフレ率の低下を引き起こし、デフレに慌てた各国は次々と金融緩和を開始・追加する。ユーロ圏が今年3月から量的緩和を開始したことは広く報道されたが、それ以外に中国も去年後半から何度も金融緩和措置を採っている。またインド、トルコ、スウェーデン、デンマークなど他の多くの国が緩和政策を採った。

各国の金融緩和は世界的な株高という現象を起こした。日本もそうだが、中国やユーロ圏もGDPなど実体経済の指標はそれほど良くないのに、株価だけが上昇し続けている。

しかし冒頭で述べたように、ここに来て原油価格の底打ちの兆しが出ている。だからといってすぐに去年前半のように80～100ドルになることは考えにくい。世界最大の原油輸出国であるサウジアラビアが、減産をしようとしてないためだ。

ただすぐではないにしても将来的に原油価格が上がれば、これまで起こってきた流れが全て逆流する可能性がある。つまり、去年後半は原油安のために各国で物価安が広まったが、それが物価高に転じることが考えられる。

物価高になるとどうなるのか？これまで金融緩和を続けていた各国は、インフレ率の目標を達成したので緩和を終了するか、あるいは物価抑制のためせざるを得なくなる。緩和が終了するとどうなるのか？これまで金融緩和を背景として上昇してきた株式市場が、上昇から下落に転じることになる。

バブル的な株価の上昇は、金融引き締めをきっかけにして破裂することも多い。日本の1980年代後半のバブルも、1990年に金融引き締めを開始した頃に弾けた。なぜ引き締めを行わないといけなかったのか？それはバブルの進行で住宅価格が上がり過ぎ、抑制するしかないところまで来ていたからだ。普通サイズの家が1軒1億円などまで高騰していて、サラリーマンが家を持てない社会になっていた。

今は金融緩和合戦を続けている各国だが、それがずっと続くという保証はない。緩和を止めて引き締めになった時、緩和マネーの逆流が始まってもおかしくはない。