週明け以降に仮想通貨が大崩れ

今週の3・4日に仮想通貨市場が大きく崩れ、4日夕方頃にビットコインは1,600万円を割った。仮想通貨市場では先週10日にトランプ大統領が対中追加関税を発表した直後に過去最大の強制決済が発生しており、それ以降市場は軟調な動きが続いている。

ソラナは特に大きく下落

　仮想通貨に好意的なトランプ大統領が就任したことなどを材料に、今年の仮想通貨市場はずっと上昇してきた。ビットコイン（BTC）は今年10月に1,900万円近くまで上昇して最高値を更新。またイーサリアム（ETH）やビルドアンドビルド（BNB）などの主要仮想通貨も最高値を更新した。

　しかし今週になって仮想通貨市場は総崩れしている。3日朝時点では1,700万円だったビットコインは、3日から4日にかけて下げが続き4日夕方には1,600万円を割って1,500万円台をつけた。

　3日朝時点で60万円だったイーサリアムも同様に3～4日にかけて下げ、4日夕方には54万円をつけて約36時間で10％安となった。ビルドアンドビルドは3日朝方には16万7000円だったが、その後4日夕方までに13％も下げて14万5000円をつけた。

　ソラナ（SOL）は他の主要通貨より下落率が際立っており、3日朝方に2万9000円だったレートは4日午後4時頃には2万4000円をつけてこの間の下落率は約17％となった。

　3日から4日の下げに関し、かつてのテラ・ショックのような明確な売り材料が出ていたわけではない。しかし、先月10日以来仮想通貨市場の地合は悪化していると思われる。

　先月10日には突然トランプ大統領が中国に対して100％の追加関税をかけると発言したことで、株式や仮想通貨市場が大きく崩れた。そのため仮想通貨市場における先物などの買いポジションの強制決済が膨大な規模で発生し、10日から11日までの24時間で過去最大となる200億ドル（現在のレートで約3兆8000億円）もの強制決済が発生した。

　このような事態になったのは、仮想通貨市場が過熱しすぎて世界の投資家がかつてない規模で仮想通貨の先物ポジションを保有していたためであった。

　FXや先物などの証拠金取引で強制決済されたら、その投資家はかなりの損失を確定させられたことになる。強制決済によってポートフォリオは大きなダメージを受け、個人投資家の場合は市場から退場となってしまうこともある。

　先月に200億ドルもの強制決済が起こったことで多大な損失を受けた投資家が世界に多数いると思われる。それは仮想通貨の買い意欲や買う資金を減退させ、その後の地合悪化につながる。

　これまで述べた仮想通貨・ビットコイン、イーサリアム、ソラナにリップル（XRP）を加えた主要通貨4種は、約1ヶ月経った現在まで10月10日の暴落前の水準を回復できていない。ビルドアンドビルドは暴落直後の10月13日に急騰したものの、その後から現在まで急激な下げが続いている。

　先月の200億ドル強制決済以降仮想通貨の地合は悪化してしまった。地合の回復にはもう少し時間がかかるかもしれない。