いよいよ厳しくなってきたデジカメ市場

スマホの普及によって2010年代に世界のデジカメ市場は大きく縮小し、2020年には世界全体の出荷台数がピーク時の14分の1にもなった。デジカメ各社の業績も低迷しており、日本が強かったカメラ業界は厳しい状況になっている。

オリンパスは事業を売却

　デジカメは昔から存在していた製品ではなかった。フィルムを使ったアナログカメラは100年以上前から存在していたが、世界初のデジカメが開発されたと言われるのが1975年。そして本格的な普及は、パソコンやインターネットが普及した1990年代後半からだった。

　2000年代になるとインターネットとともにデジカメはさらに広まり、各国から多くのメーカーが参入した。その中でもニコンやオリンパスなどの日本メーカーは、他国メーカーより頭一つ抜けていた。

　しかしデジカメの黄金時代は長く続かなかった。2010年代になるとカメラ付きのスマホが普及し、簡素なカメラならデジカメを買わなくてもスマホに付いているもので十分になった。

　2000年代に主流だったガラケーにもカメラは付いていたが、スマホにカメラがあれば撮ってすぐにLINEで友人に送信したり、FacebookなどのSNSに投稿したりできる。その点が非常に便利で、スマホカメラはすぐにデジカメより優位に立った。

　2010年には世界のデジカメ出荷台数は1億2000万台だったが、その時点をピークにその後急減。わずか3年後の2013年には6,300万台と半分近くに減り、2020年には888万台になり1,000万台すら割ってピーク時の約14分の1になった。

　当然ながらデジカメを主力商品とする企業の業績は落ち込んでいる。ニコンは2016年3月期の売上高が8,410億円だったが、2020年3月期は5,910億円と激減。パンデミックが理由でもあるが2021年3月期はさらに落ち込みが予想されており、4,200億円と予想されている。

　株価も下落が続き、2018年以降は株式市場全体が好調だったにも関わらずニコン株はほぼ一貫して下落。大リバウンド相場となった昨年4月以降もニコン株は下がり、10月には最安値の620円をつけた。しかしその後は反発し、今年4月2日には1,068円で終了した。

　かつてデジカメ業界の大手だったオリンパスは、2020年にデジカメ事業を分社化して投資ファンドの日本産業パートナーズに売却した。オリンパスはすでにデジカメ事業を見限ったのだ。

　ニコンも近い将来に同様にデジカメ事業を売却するのではと見る業界関係者もいる。またキヤノンやソニーといった他の大手デジカメメーカーも厳しい。しかしスマホの普及によってデジカメの需要がかつてのように戻ることは考えられず、2020年もデジカメ市場は縮小が続くだろう。