東京市場が過去1年で2度目のブラックマンデー

週明け7日の東京株式市場はトランプ大統領の関税政策による世界的な景気後退懸念を受けて寄り付きから大暴落相場となり、日経225平均は一時下げ幅が3,000円近くになった末に日本の戦後証券史上3位の下げ幅となる2,644円安で終了した。

昨年後半から暴落が多い

　先週の3日木曜未明にトランプ大統領が相互関税の詳細を発表したことで、世界的な景気後退入り懸念が台頭して発表後の3日と4日には日米などの株式市場が大暴落。日経225平均は先週は週足3,340円安で終わり、パンデミック開始によって暴落した2020年3月9～13日の3,318円安を超えて史上最大の週足下げ幅となった。

　そして週末を挟んでも暴落地合は変わらなかった。先週4日のNYダウが2,231ドル安と歴代3位の下げ幅で終わった流れから、週明けの東京市場でも日経225平均は626円安の33,154円で寄り付いたものの、寄り直後に大暴落して一旦先週の終値より3,000円近く低い30,792円をつけた。

　そのまま30,000円割れもあるかと危惧されたが、その後は反発して前場の残り時間から後場にかけて主に31,000円台で推移。終値は2,644円安の31,136円だった。この下げ幅は2024年8月5日の4,451円安、1987年10月20日の3,836円に次ぐ歴代3位の下げ幅となった。

　1987年10月19日は月曜日だったが、この日のNY株式市場は明確な理由もなしに突然大暴落して「ブラックマンデー」と呼ばれるようになった。その影響で翌20日火曜の東京株式市場も暴落して「ブラックマンデーの暴落」と言われるようになったが、正確に言えばこの日は月曜日ではなかった。

　しかし歴代1位の暴落となった昨年の8月5日は月曜日、そして今週7日の月曜日であり、日本版のブラックマンデーが過去1年の間に2回も起こったことになる。

　また下げ幅ランキングの4位以下を見ると、4位が2024年8月2日の2,216円、6位が2024年9月30日の1,910円、7位が2024年9月4日の1,638円、そして9 位が2025年3月31日の1,502円と、現時点のワースト10のうち6つまでもが2024年後半から25年に起こったことになる。

　最近1年未満でこれほど頻繁に暴落が起こった理由は、単純にそれまであまりに株価が上がり過ぎていたためであろう。「山高ければ谷深し」という相場の格言があるが、株価は高く上がればそれだけ下落する時も急激に落ちるという意味を持つ。

　日経225平均は昨年40,000円を超えて35年ぶりに史上最高値を更新した。だがあまりに高く上昇してきただけに、下がる時に暴落になってしまうことを避けるのは難しい。

　また下落幅ワースト10のうち、5位、8位、10位の3つは1990年のバブル崩壊時に記録したものだった。株価は上がればそれだけその後暴落するリスクが高まり、昨年からの暴落の多さはアベノミクスによって上がってきた相場の反動が来ているためということだろう。