ビットコインが約4年に1度迎えると言われる半減期を、日本時間の20日午前9時頃に予想通り通過した。半減期は以前から予想されていたため、実際に通過してもビットコインのレートにはほぼ変動がなかった。
ビットコインは約4年に1度、マイニングの報酬が半分に減る半減期を迎える。正確には4年に1度ではなくブロックチェーンの21万ブロックごとだが、約10分ごとに新しいブロックが生成されるので21万ブロック到達はほぼ4年の計算になる。
ビットコイン誕生当初はマイニングの報酬単位が50BTCだった。それが2012年11月の最初の半減期で25BTCに、2016年7月には12.5BTCに、そして2020年5月11日には6.25BTCにと、3回の半減期を経て8分の1になった。
そして日本時間で今年4月20日の午前9時頃、ビットコインは無事に4回目の半減期を通過。マイニングの報酬は3.125BTCとなった。
半減期直前となった4月19日金曜のビットコインレートは980~1,000万円付近で推移。そして20日午前9時過ぎには半減期を迎えたが、市場はすでに完全織り込み済でレートに反応はなかった。次の半減期はまた4年後、2028年頃になる。
ビットコインには「半減期前後にはレートが上がる」という通説がある。そして昨年後半以降はアメリカにおけるビットコインETFの承認見通しと半減期の接近が重なったことで、ビットコインが高騰。昨年10月1日時点ではまだ400万円付近だったビットコインレートは、その後約半年で1,100万円近くまで暴騰した。
しかし買い材料となる半減期はすでに通過した。そしてもう1つの買い材料だったビットコインETFはすでに承認され、承認後の資金流入を受けた買いもすでに勢いがなくなってきている。
今後しばらくの間、ビットコインや仮想通貨市場全般にとって新しい買い材料はなくなるのではないだろうか。
現在のところアメリカでは複数のイーサリアムETFが申請されており、早ければ5月中にも最初のいくつかの審査結果が出ると言われる。これらのイーサリアムETFは数ヶ月前には承認確率が高いと見られていたのだが、最近は承認に対して楽観的な見方は後退している。
5月あるいはその後イーサリアムETFが承認されればまた買い材料になる可能性はあるが、ビットコインETF承認ほどのインパクトがあるかは疑問が残る。
先週は中東情勢の激化懸念を受けて仮想通貨市場が大きく下げた。ビットコインETFとビットコインの半減期という2つの買い材料がすでになくなった今、今後仮想通貨市場の高騰はそれほど期待できないかもしれない。
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