細りゆく東証の出来高

2019年になってから株式市場はさえない動きが続いている。しかしそれでも日経225平均は20,000円を維持しているが、株価や指数以上に今年になって大きく下がっている数字がある。それは東証の出来高だ。

2019年に出来高減が目立つ

2017年後半から2018年にかけて東京株式市場は比較的堅調な動きが続き、2017年秋には史上最長となる日経225平均16連騰も達成した。しかし株価の急激な上昇はいつまでも続くものではなく、昨年後半からは特に日本の株価は下げに転じている。

だが下げと言っても比較的緩やかな下げで、今年になって8ヶ月経つが日経225平均が20,000円を割ったことはほとんどない。下げが緩やかなのはNY株式市場は今年になっても最高値更新が見られるなどまだ堅調なことや、日銀のETF買いが続いていることなどが理由として考えられる。

株価がなかなか下がらない一方、今年になってから大きく下がっている数字がある。それは東証の出来高だ。東証1部の出来高データで最新の今年7月の数字を見ると、1日平均の出来高は約1兆1700億株だった。これはアベノミクスが始まって以来、最少の数字となる。

また7月は営業日が22日あったので月全体の出来高では最少ではないが、20日だけだった6月は25兆株でこちらもアベノミクス開始以来最少だった。そして中長期的な推移を見ると、特に今年になってから減少が目立っている。

では多い時はどれくらいあったのか見ると、アベノミクス開始で一時的な株ブームになり、それがピークに達した2013年5月は1日平均が5兆株だった。これは東証史上最大の数字だ。またこの月は全体でも105兆株で史上最大だった。

今年7月の1日平均1兆1700億株は、10年以上前まで遡るとそれほど珍しい数字ではない。しかし出来高というのは年々インフレして増えていく傾向にある。というのも特にここ10～20年はコンピューターが発達し、HFT（超高速取引）といって1秒間に数千回、数万回という手動では絶対不可能な高頻度の取引が増えているからだ。

だから10～20年以上前の出来高は少なくて当然で、7月の1兆1700億株は現在の環境下ではかなり少ない。東証がだんだんと閑散化していることを示している数字だ。

参考までにまだインターネットも存在していなかった1980年代後半、バブル時代の出来高を見てみよう。このバブル時代で1日平均の出来高が最も多かったのは、1989年2月の1兆5000億株だった。そして90年にバブルが弾けると出来高も激減し、91～92年には2000億株程度の月も珍しくなくなる。

2019年になって出来高が減り、1日平均で2兆株を超えた月はまだ1度もない。それだけ投資家が東証から離れているのだが、それでもETFを年6兆円ペースで買い続ける日銀だけが異様に映る。