「シェール革命」と言われてここ数年躍進してきたシェールオイル・ガスの業界だが、去年後半から原油価格が大きく下落したことで、窮地に立たされる会社が増えた。アメリカの金融機関がシェール企業に行った融資で、焦げ付いているものが続出しているとも言われている。
「シェール革命」という言葉はすでに過去のものなのか。主にアメリカでここ数年大躍進したシェール業界だが、去年後半からの原油価格下落で事情が大きく変わってしまった。
原油の代替品としてのシェールオイルは、本来原油より安いという点が売り物のはずだった。去年前半まで3~4年間、原油価格は1バレル=80~110ドルで推移。原油がこの水準に留まっていれば採算が取れると考え、アメリカ国内や他国でシェールオイルの企業や採掘プロジェクトが次々に立ち上がった。
それらのプロジェクトの多くは、原油価格が60~80ドル以上あれば利益が出るものだった。しかしシェール業界の期待に反し、原油価格は今年1月には45ドルまで下がる。
ここまで下げたのは世界最大の原油輸出国であるサウジアラビアが減産に消極的だったことが大きな理由の1つだが、サウジはシェールオイルを潰すためにあえて原油を安く抑えようとしていたとも見られている。
原油価格が去年前半時点の半分になってしまったため、シェールオイル採掘プロジェクトの多くが、採算ラインをキープできずに縮小または中止になった。そして残っている企業の中でも、金融機関から受けた融資が返済不能になっているところも多い。
そのようなシェール企業の1つに、テキサス州に本社を置くハルコン・リソースという会社がある。ハルコンはこれまでシェール事業を行ってきたが、原油価格の下落から去年後半以降事業環境が急激に悪化している。そして金融機関から受けた融資が返済できなくなりつつある。
ハルコンに融資をしている金融機関は、日本でも比較的知名度の高いJPモルガンと、ウェルズ・ファーゴという銀行がある。JPモルガンは最近になって、1億4000万ドル(約173億円)をシェール関連の貸倒引当金に充てた。そしてウェルズ・ファーゴは、今年の第2四半期で期限までに返済を受けられなかった融資が4億1600万ドル(約515億円)増加した。そしてその多くが、シェール関連だという。
原油価格は日本の大手総合商社も直撃し、原油安のために資源関連の投資で巨額の減損を計上するようになった。もちろん総合商社が倒産するようなことにはならないが、原油安は資源業界にはマイナスの影響を及ぼしている面もある。
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