日経225平均とTOPIXの比を表わす数字をNT倍率というが、NT倍率はここ数年急拡大していた。しかし先週に日銀が今後はTOPIX連動型のETFのみを買うと発表したために、NT倍率が縮小に向かうことも考えられる。
日本を代表する2つの株価指数、日経225平均とTOPIXは、役割や算出法は違うがどちらも重要な指数として毎日のようにニュースや新聞・ウェブの経済欄で報じられている。
日経225平均は名前の通り225種の銘柄から構成され、基本は全ての株価を合計して構成銘柄数である225で割る。ただし実際にはこれまでの株式分割やその他の細かい調整が多く入っているので、現在の算出法はもっと複雑になっている。
それに対してTOPIXは東証1部の銘柄全てから算出される。算出法は時価総額を合計して、基準日である1968年1月4日の時価総額を100とした相対的な数字で表される。だから日経225平均には「円」の単位がつくが、TOPIXにはつかない。
そしてこの2つの株価指数の比率を「NT倍率」といい、計算式は単純に「日経225平均÷TOPIX」の単純な割り算で求める。ここ20年ほどのNT倍率の推移を見ると、2000年のITバブルの頃には12倍ほどだった。その後は下がり2002年から09年は10倍付近で安定推移。
しかし2010年台になると上がり始め、2015~17年は12.5倍付近で推移。さらに2018年以降は上昇が加速し、今年2月下旬には15.6倍まで拡大した。
つまり日経225平均のパフォーマンスがTOPIXよりいい状態が続いてきたのだが、その大きな理由の1つが日銀のETF買いと見られている。ETF買いは前白川総裁時代の2010年にスタートし、2013年に黒田総裁が規模を拡大した。
2013年の異次元緩和開始以来、これまで日経225平均連動型ETFの購入比率が高かった。だからこそ投資家は日経225平均銘柄は今後も上がると予想し、買いを入れてきた。その結果がNT倍率15.6倍だった。
ところが3月19日の日銀発表で、今後はTOPIX連動型ETFのみを購入し日経225平均連動型は買わないことが示された。そのため今後は日経225平均銘柄に対する日銀以外の買いも減っていく可能性がある。
そうなるとこれまで拡大してきたNT倍率は縮小していくだろう。2015~17年の12.5倍付近まで下がるかもしれないし、あるいは2002~09年の10倍まで下がることすら考えられる。
これまで数年間は日経225平均がTOPIXより強い時代だったが、今後はそれが逆転していくことも予想できる。
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