テーパータントラムへの懸念が高まってきた

ワクチンが普及するにつれて各国経済の回復期待が高まり、同時にインフレ懸念も高まっている。各国中銀は量的緩和を縮小していく必要性に迫られつつあるが、そこで「テーパータントラム」に対する懸念も出てきている。

2013年に米で発生

　2020年前半から世界的に猛威を振るっているCOVID-19（新型コロナウイルス）だが、2021年になって多少は終息への希望が見えてきている。

　昨年11月には米製薬大手のファイザーなどがワクチンを完成させ、各国の当局によって承認。そして12月からは接種が始まり、日本でも少し遅れて今年2月から始まった。まだ完全終息にはほど遠いが、少なくとも昨年春頃のような最悪の状況はもう来ないかに見える。

　そうなると世界経済の回復期待が高まるが、同時に今後のインフレ懸念も高まっている。そして景気回復とインフレが進行すれば各国は現在行っている緩和を縮小する必要に迫られるが、そのために最近語られることが多くなったのが「テーパータントラム」だ。

　テーパータントラムとはあまり聞きなれない言葉だが、これは緩和縮小を表わす「テーパリング（tapering）」と、かんしゃくを意味する「タントラム（tantrum）」という2つを合成した言葉。意味はテーパリング実施時に、金融市場がかんしゃくを起こしたような極端な動きを見せること。

　現在テーパータントラムが懸念されているのは、2013年に実際にテーパータントラムが発生した前例があるからだ。アメリカはリーマン・ショック後にQE1からQE3と3回に分けて量的緩和を実施し、3回目のQE3は2012年9月から行われた。

　翌2013年になると株価や景気の回復が見えてきたので、当時FRBの議長だったバーナンキ氏は5月になってテーパリングを示唆する発言をした。その発言に金融市場が大きく反応し、長期金利が上昇したり新興国通貨が下落するなどFRB側が予期していなかった動きも起こった。これがテーパータントラムと言われる動きだった。

　FRBを初め各国中銀は2020～21年に2013年当時以上の規模で緩和をしているので、今回テーパータントラムが起これば2013年以上の大きな動きになることが懸念されている。

　もっとも日本に関してはテーパータントラムの心配はあまり必要ないかもしれない。というのも日銀は2013年に異次元緩和を開始して以来、縮小を発表したことは一度もないので、テーパータントラムと同様の現象が起こる可能性は低い。ただし発表していないだけで、実際には国債やETF購入額は減らした時期があった。

　しかしアメリカや他国はそうはいかない。他国は日本のように慢性デフレではなく、景気が回復してくればインフレ率が高まる懸念がある。そして景気回復とインフレが進行すれば、金融政策を引き締めに転換することが求められるからだ。

　そしていざテーパリングを開始、あるいは開始を示唆したら、テーパータントラムが発生することも考えられる。FRBや他国の中銀はそれを警戒しているのだが、金融バブルが膨らみ切った現在は警戒しても抑えられないかもしれない。