そして誰も語らなくなったMMT……

2010年代から昨年頃までMMT（現代貨幣理論）という経済理論がメディアにも頻繁に出てくるようになった。これは金融緩和や財政支出をいくらしてもインフレにならなければ問題ないという理論で、日本をモデルとしていた。しかし2021年以降世界的なインフレになったことでこの理論の実質的意味はなくなり、今ではほとんど語られなくなった。

2010年代は盛んに議論された

　すでに忘れられているかもしれないが、2010年代から去年頃にかけてメディアではMMT（現代貨幣理論）という経済理論がよく出てきていた。

　この理論の中核的な主張として、「金融緩和や財政支出をいくらしても、インフレ率が高くならなければ問題ない」というものがあった。それまでの経済理論では、過度な金融緩和・財政支出を行うとインフレが進行してしまうので、金融緩和・財政支出は適度に抑えるべきとされていた。

　ところが2008年のリーマン・ショック以降世界的なデフレと低成長時代になり、日米を初め各国はデフレに対抗するために膨大な金融緩和を行った。そしてこれだけの緩和にも関わらず、多くの国でインフレ率は低いままだった。特に日本は2000年代からのインフレ率ほぼゼロの状態が長期化してきた。

　そこでMMT理論が生まれ、メディアや学術サイトなどで注目されるようになった。そしてMMT理論の最大の根拠となっているのは日本だった。

　2020年になるとパンデミック開始を受け、日米など各国は2010年代以上の空前の規模で緩和を開始する。そしてこの年は空前の緩和にも関わらず各国のインフレ率は上がらなかったため、それまで以上に盛んにMMTが語られるようになった。

　ところが2021年になるとインフレ率が上がり始め、22年にはもはや各国の政府・中銀が利上げをしないとどうにもならないところまできてしまった。

　結局は既存の理論通り膨大な金融緩和・財政支出はインフレを起こすことになり、MMT理論は意味のないことが証明された。今となってはMMTの記事を載せるメディアも激減した。

　それにしてもMMT理論はどこが間違っていたのか？まず2010年代と20年代では世界が大きく変わった点がある。パンデミックによって世界のサプライチェーンが大きく狂い、さらに労働力も確保が難しくなるなど、20年代になって金融緩和がなくてもインフレになりやすい環境になった。

　ちなみに日本だけは膨大な金融緩和にも関わらずインフレ率は比較的低いが、それは日本の場合は緩和をしたマネーが市中に出回らず、多くが日銀の当座預金に入れられたままのためと思われる。

　その意味では日本だけはまだMMTのモデルの状態が続いているのかもしれないが、緩和が続いていることで為替市場では円が下がり続けている。今後円安がさらに進行すれば国内の物価は上がり、結局は緩和がインフレにつながることになる。

　MMTは2010年代のやや特殊な状況下でしか意味をなさない理論だった。2020年代はしばらくインフレが続くと思われるので、MMTが活発に議論されることは当面なさそうだ。