「バブル崩壊」が囁かれる中国経済

最近減速気味の中国経済だが、今年になってことさら「バブル崩壊」を警告する記事などが目立ってきている。中国経済のバブル崩壊はこれまでずっと言われてきたことだが、実際のところはどんな状況なのか？

中国経済の過去記事はこちら。

最近下落する不動産価格

2014年の中国経済の「バブル」ぶりを語る前に、これまで中国経済について何度も言われてきた「バブル崩壊」論について改めて述べてみたい。中国経済の「バブル崩壊」が経済記事などで語られるのは最近に始まったことではなく、かなり前から何度も言われてきた。しかし、目立ったバブル崩壊は起こっていない。

最初に「バブル崩壊」が頻繁に語られたのは、中国株が急上昇した2006～07年のことだ。この当時上海証券取引所の株式が空前の規模で上昇し、2005年には1,000程度だった上海総合指数が、2007年には6,000以上にまでなった。

この高騰が起こっていた当時は日本の80年代後半のバブル時代よろしく、中国の普通のオジさんオバさんがこぞって証券会社に押し寄せて株を買っていた。株の上がり方が急すぎて日本のバブル時代を連想させたため、「この後には必ず崩壊がくる」と述べる経済記事などが多かった。

そして実際はどうなったか？2007年夏に約6,100のピークをつけてから上海総合指数は下落に転じ、リーマンショックもあって2008年末には1,600程度まで下がった。この指数の動きだけ見ると、バブル崩壊のようだ。しかし日本のバブル崩壊のように、中国経済の成長自体が止まってしまったわけではない。その意味で、これは「バブル崩壊」とは言えない。

次に「バブル崩壊」が多く語られたのは、2009～10年頃の不動産投資ブーム前後だ。中国はリーマンショック後の世界的不況に対抗するために、巨額を投じて中国各地で大規模な不動産開発を行った。

しかし無計画な開発を行ったため、建てたビルやマンションには需要がなく、誰も入らない「ゴーストマンション」などが中国各地に乱立する。オルドス市など、町全体がからっぽの文字通りのゴーストタウンが様々な場所に存在するようになった。このような無計画な不動産投資のために、2010年頃からまた「バブル崩壊」が頻繁に語られた。しかしそれから数年経ったが、中国経済は多少減速したとはいえ、まだバブル崩壊というほどのハードランディングは見せていない。

だがここにきて、また中国のバブル崩壊を語る記事などが増えてきている。その理由は、まず不動産価格の下落だ。中国の主要70都市の不動産価格は、4月は6都市が前月比で下落だった。この時点ではまだ少ないが、その後を見ると、5月35都市、6月55都市、7月64都市と、5月以降急激に増えている。

また中国では石炭が燃料として広く利用されている。中国経済の様子を知るには、単にGDPを見るだけではなく、石炭の生産量など他の指標も見ることが望ましい。そして今年1～7月の石炭生産量と販売量は、どちらも前年同期比で約1.5％減っている。これを見ると、中国経済の状態はかなり悪いと見られてもおかしくはない。

2006～07年の株高騰時と、2009～10年の不動産乱開発時に中国のバブル崩壊論が高まったので、今回はいわば3回目の高まりと言ってもいい。中国という巨大でしかも不透明になっている部分が多い国では、今後「バブル崩壊」が本当にあったとしても、何が起こるか予測するのが非常に難しい。