昨年後半は10月と12月に世界同時株安になり、株価が大きく下がった。その時の下げの勢いから2019年も下落が続くと思われたのだが、その予想に反して今年の株式市場は3ヶ月半上昇が続いている。
2017年までは上昇が続いていた株式市場が、2018年には一転暴落が目立った。まず年初に世界的な株安になり、その後春以降は落ち着き秋前には各指数が史上最高値を更新したものの、10月と12月にまた世界同時株安になった。
特に12月の下げはNYダウが約2,500ドルと史上最大の下げ幅を見せるほどすさまじいものだった。この下げの勢いや昨年後半から各国の景気が下向いてきたこともあり、2019年の株式市場は厳しい動きが続くかに思われた。
しかしその予想は、いい意味で裏切られる。12月に2,500ドルほど暴落したダウ工業平均は、今年1月になると約2,000ドルの大幅リバウンド。そして2月以降は1月ほどの急上昇はなかったものの、順調に回復してきている。このペースが続けば、ダウの他にS&P500やNASDAQ総合指数も、2~3ヶ月以内には昨年秋以来となる史上最高値を更新する。
もちろん日本の株式市場も回復してきている。ただし米FRBが今年の利上げを見送る姿勢を見せているため為替はあまり円安に動いておらず、そのためにアメリカに比べるとリバウンドの勢いは弱い。
日経225平均は昨年10月2日に24,448円のバブル後最高値をつけ、その後は年末にかけて暴落した。そして今年になってからリバウンド相場が続いているが、ようやく22,000円を超えたばかりで昨年の高値更新にはほど遠い。
日米などの株高は、すでに下落が終わりまた上昇トレンドになったことを示しているのだろうか?単純にそうとは言い切れない。下落トレンド中でも、数ヶ月間は上昇に転じることもありえる。
例えばリーマンショックのあった2008年とその前の07年の株価の動きを見ると、まずは2007年夏と08年年明けに、サブプライム問題によって世界的な株安があった。しかしその後08年4~6月頃になるとしばらくは上昇が続き、中には「サブプライム問題は折り返し地点を越えた」などと述べるアナリストもいた。
だがその後の経過はすでにご存じの通り。6月を過ぎると株式市場はまた下落に転じ、そして9~10月のリーマンショックによる大暴落となった。もちろん2019年の株式市場でこれから大暴落が起こるとは限らないが、数ヶ月の上昇がそこまで当てになるものではないことを示している。
しかし1つ言えることは、株価が回復基調にあることで、世界経済の後退速度も緩やかになっていることだ。そのためにアメリカの景気後退入りはもう少し先になるだろう。アメリカは2009年6月から景気拡大期が続いており、今年6月で史上最長の120ヶ月に並ぶ。景気後退が遅れるなら、6月で史上最長に並び、そして7月には新記録の121ヶ月目に入る可能性はかなり高くなった。
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